支援から共創へ。あなたの企業が、挑戦の未来を共にデザインする。
BDAAは、全国の挑戦者と企業・地域が手を取り合うビジネスアワードです。新たなスポンサー制度で、社会変革とビジネス創発を同時に実現しましょう。
本大会は、一般社団法人テレコムサービス協会会員企業によるスポンサー協賛からスタートし、長年にわたり挑戦者を支援してきました。2022–2024年はコロナ禍により募集を休止。2025–2026年度からは全国の企業・団体へ門戸を開く「共創型パートナー制度」に刷新し、支援から共創へと進化します。

「情熱 × 実現力 × 仲間」それがBDAAのステージ。
🏁 一般公募による新たなスポンサー制度、ここからスタート
本大会はこれまで、一般社団法人テレコムサービス協会会員企業限定でスポンサー募集を実施してきました。2025-2026年度からは、全国の企業・団体の皆さまへ門戸を広げ、共創型パートナー制度として刷新します。
💡 企業にとっての価値 ―広告に留まらない“共創の実装価値” — 社会・人材・事業・ブランドの4方向で企業にリターンを生みます。
私たちは、「支援する側」ではなく「共に創る側」としてのスポンサーシップを提案しています。
・若者・地域・事業者の挑戦を支える社会貢献プラットフォームへの参加
・新規事業や人材発掘、地域連携を実現
・全国規模の大会露出・広告・PR機会
・AIメンターによる支援モデルに参画し、イノベーションに寄与
協賛を通じて、次世代のビジネス・社会課題解決への関わりを体験できます。
🎯協賛・提携の主なメリット
🌍 社会貢献・ブランド価値の向上
若者・スタートアップ・地域が挑戦できる場を支えることで、CSR/SDGsの取り組みが可視化されます。
🚀 新規事業・人材との接点
挑戦者との交流やAIメンターとの連携を通じ、事業アイデアや人材発掘につなげられます。
💬 全国規模のブランディング
地方大会からJAPAN大会まで、全国での露出機会を活用できます。
🏆 共創プラットフォーム
AI×人の支援モデル、地域連携、産学官協働による共創の場に立ち会えます。
💼スポンサー・パートナー体系 ― 目的に合わせた協賛スタイル
| 区分 | 主な特典 | JAPAN大会での扱い | 金額目安 |
🥇 プレミアパートナー | 冠スポンサー、講演・審査参加、全国広報 | 冠スポンサー/講演・審査/全国広報/特別賞 | 1,000万~2,000万円 |
🥈 地域共創パートナー | 地域大会賞設定、審査員・広報掲載 | ロゴ掲示/地域賞表彰/展示可 | 300万~800万円 |
🥉 挑戦支援スポンサー | 副賞提供、Web掲載、交流会参加 | 副賞・展示・ロゴ掲示 | 50万~200万円 |
🪙 共創連携パートナー | 教育・行政連携、講演・共催 | 講演・共催(案件により) | 無償~50万円 |
※「JAPANでロゴウォール・スポンサー紹介ムービー・スポンサー特別賞」を実施する予定
🎥JAPAN大会での露出
・プレミアパートナーは冠表示「BDAA JAPAN 2026 presented by ○○」
・全パートナーのロゴウォール掲示/スポンサー紹介ムービー/スポンサー特別賞の設置
・地方大会スポンサーのロゴもJAPAN会場・配信で順次掲出(“全国が共演”する演出)
🧭 参加の流れ
1.資料請求/ご相談(メール・フォーム)
2.ヒアリング&プランご提案
3.ご契約&広報開始(ロゴ掲載)
4.大会・表彰・交流会参加
5.成果レポート/次年度ご案内
🧭 過去実績 参加の広がり
BDAAは、テレコムサービス協会内で10年以上続くビジネス創造支援の実績を持ち、これまでに延べ300社以上の企業・教育機関が活動に関わってきました。
BDAAには、全国の大学・自治体・企業が参画。経済産業省・総務省・内閣府をはじめ、ソフトバンク、IOデータ機器、ティーガイア、メイテツグループ、インテック、ミロク情報サービスなど多数の企業が連携実績があります。
地方大会からJapan大会まで、全国規模のネットワークが構築されています。
その経験とネットワークを基盤に、2025年度からはより開かれた形で、「社会と企業が共に育つ」新しい協賛モデルとして再始動します。
2014年~2021年:テレコムサービス協会内で8回実施(延べ協賛企業300社以上)
2022年~2024年:コロナ禍により協賛休止、オンライン支援モデルを準備
2025年~:AI連携 × 社会共創 × 一般公募モデルとして再始動
🌟 協賛・提携に関するお問い合わせ
📩 協賛・提携のお問い合わせはこちら
✉️ award@ict-business.jp
担当:明神(ICTビジネス研究会)
あなたの企業の一歩が、次の時代を動かす力になる。
今こそ、「支援」から「共創」へ。
BDAAとともに、未来の挑戦を支えるパートナーシップを築きましょう。

